角川新書

現場から見上げる企業戦略論 デジタル時代にも日本に勝機はある

なぜ日本企業は飛躍のときを迎えるのか。デジタル化に打ち克つ企業戦略論。

  • 定価: (本体円+税)
発売日:
2017年07月10日
判型:
新書判
商品形態:
新書
ページ数:
320
ISBN:
9784040821528
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角川新書

現場から見上げる企業戦略論 デジタル時代にも日本に勝機はある

なぜ日本企業は飛躍のときを迎えるのか。デジタル化に打ち克つ企業戦略論。

  • 著者 藤本 隆宏
  • 定価: 円(本体円+税)
発売日:
2017年07月10日
判型:
新書判
商品形態:
新書
ページ数:
320
ISBN:
9784040821528

なぜ日本企業は飛躍のときを迎えるのか。デジタル化に打ち克つ企業戦略論。

「屈指の産業論」「最良の1冊」……『日本経済新聞』(目利きが選ぶ3冊・中沢孝夫氏)で「傑作」の五つ星を獲得! 本書は日本を代表する経営学者が2020年に「明るい日本経済」を手に入れるため、そのすべてを詰め込んだ「慎重な楽観論」である。

グーグルやアマゾンなどアメリカのIT企業が世間を賑わせるなかで、現場の力を強みにしてきた日本経済への悲観論は根強い。だが藤本氏はいう。「現場現物の洞察や産業経済の論理に基づかない悲観論は何も生まない」と。

ならばなぜ、日本企業はついに飛躍のときを迎える、と確信できるのか? 壮大な歴史論、緻密な経済理論、そして実証経済学の知見が総動員されたうえで、本書ではその根拠が明らかにされる。

さらには、そうした日本企業の「現在地」を理解したうえで、いま採用すべきはどのような戦略か? IoT、インダストリー4.0の本質までをも明らかにしながら展開される議論は、現場はもちろん、本社の人間も必読である。


【本書の内容】
「3Dプリンタ革命」の流行は終わったが/下から「トヨタ・ショック」を見上げてみれば/「強い赤字企業」「弱い黒字企業」とは何か/フィロソフィーは近江商人の「三方よし」/上から見下ろす歴史観とは異なる現場の歴史/敗戦国の日本に吹いた歴史的・地理的な追い風/擦り合わせ型製品が強い理由を文化に求めるな/冷戦終結後、中国の製造業が一気に台頭した理由/ものづくりの現場史に「失われた二十年」はない/「円安だからとりあえず国内回帰」ではない/現場のジレンマを乗り越える「戦うマザー工場」/産業レベルのレッテル貼りはもはや意味がない/二〇二〇年以降、自動車産業はどうなるか/日本企業は「強い補完財戦略」で勝ち抜け/ドイツがインダストリー4.0を進める真の理由/現場にとって重要なのは「IoT」ではなく「IfT」/工場のインテリジェント化はほんとうに進むのか?/「社内イノベーター」が大企業のあり方を変える ……ほか

もくじ

序章 悲観論に惑わされると企業は選択を間違える
第1章 経営学と経済学の知見が導く「ものづくり理論」
第2章 「現場から見上げる」戦後産業史とは何か
第3章 「グローバル能力構築競争」と日本企業の勝機
第4章 IoT、インダストリー4・0の本質を見極めよ
終章 二〇二〇年、明るい日本経済を手にするために

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「現場から見上げる企業戦略論 デジタル時代にも日本に勝機はある」感想・レビュー
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  • 製造業への特に地方の中小企業への明るい展望を説く。とはいうものの、海外からの競争には晒され続けるし、海外にもある程度の拠点は会った方が良いとアドバイス。中国を初めとした新興諸国の賃金が上がり、ITに関 製造業への特に地方の中小企業への明るい展望を説く。とはいうものの、海外からの競争には晒され続けるし、海外にもある程度の拠点は会った方が良いとアドバイス。中国を初めとした新興諸国の賃金が上がり、ITに関わる激しい主導権争いも大敗したが一応は落ち着いてきた。再び、日本の得意とするすり合わせ型の産業がITも混ぜこんだ形で起きてくるのではないかと考察。 …続きを読む
    さきん
    2019年01月13日
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    spike
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  • 日本の産業・企業に対する『慎重な楽観論』、と著者は自作を評する。現代活躍する国際企業を1.上空、2.低空、3.地上と言う3つに大きく分類。米国が牽引するソフトウェアなどのITサービス企業は上空であり、 日本の産業・企業に対する『慎重な楽観論』、と著者は自作を評する。現代活躍する国際企業を1.上空、2.低空、3.地上と言う3つに大きく分類。米国が牽引するソフトウェアなどのITサービス企業は上空であり、地上部分は実物を製造する企業であり、これらは新興国に分がある。そこで著者が注目するのが1と3を繋ぐ2の低空。これがいわゆるIoTで発展しようとするGEやSEMENSなどのサービス産業化を目指す製造業。日本企業が焦点を定めるべき分野はここだ、と言うのが本書の内容。うむ。企業はより若い人へ権限を渡す必要あり。 …続きを読む
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    2017年07月22日
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