掲載開始日 2022年03月16日
全116種の資格取得に奨励金を支給へ
KADOKAWA、社員の自律的なキャリア形成を支援
株式会社KADOKAWA（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：夏野剛、以下 KADOKAWA）は、2022年3月1日より、社員の主体的な学びと自律的なキャリア形成を支援する新たな福利厚生施策として、全社員を対象に、キャリア形成につながる資格に合格した社員に対して奨励金を支給し、社員の「学び」へのモチベーションを後押しする制度を導入しました。
変化の著しいエンターテインメント業界をリードする人材として、社員一人ひとりが本人のキャリアにおいて長期的な財産となる多様な知識やスキルを習得することをサポートします。対象資格は実践的かつ高難度の資格を中心に、様々な言語、出版、デザイン、情報処理、経営、法務、歴史、世界遺産、旅行などの幅広い分野を対象としており、社員は現在の業務にかかわらず奨励金を受け取ることができます。また、本施策の対象とならない資格についても、業務に必要と認められれば受験料を全額支援します。
今後も、アンケートなどを通じて社員の意見や要望を把握しながら、対象資格をアップデートしていきます。
■本制度の概要
制度名称：資格取得一時金
導入開始日：2022年3月1日
対象：KADOKAWA正社員、契約社員、特務社員、嘱託社員、継続雇用契約社員
施策内容：現在の業務にかかわらず、対象資格を取得した社員に対し、資格の難易度に応じて合格時に各1万～100万円を支給。資格取得の申請数は無制限。
対象資格：言語（英語、中国語、韓国語、インドネシア語、スペイン語、イタリア語、ドイツ語、フランス語、タイ語、ロシア語）、出版（校正技能検定など）、デザイン（ウェブデザイン技能検定など）、情報処理（ITストラテジストなど）、経営（MBAなど）、法務（弁護士など）、歴史（歴史能力検定など）、世界遺産（世界遺産検定など）、旅行などの領域におけるハイレベルな資格・階級を中心に全116種（導入を開始した2022年3月時点。同じ資格でもレベルが異なる場合は別資格とする）。
社員の「学び」支援においては、今回の資格取得を奨励する制度に加え、当社グループの株式会社ドワンゴが提供する学習アプリ「N予備校」のプログラミングやWebデザインなどのコースを無料で受講できる制度を2021年7月から導入しており、2022年3月現在、200名を超える社員が活用しています。
▼社員が自律的で多様な働き方ができるよう、他にも様々な取り組みを行っています。
https://group.kadokawa.co.jp/ir/esg/social/working_environment.html
KADOKAWAは、従業員のモチベーションを高め、クリエイティビティを最大化することが、エンターテインメント業界においてさらなる飛躍を遂げるための鍵になると考えています。今後も、社会の変化に迅速に対応し、定期的な従業員満足度調査や従業員との対話を通じて社内の課題やニーズを把握しながら、多様性のある従業員一人ひとりがプロフェッショナルとして自律的に働き、創造性を自由に発揮することのできる環境の整備に努めていきます。
■株式会社KADOKAWAについて
出版、映像、ゲーム、Webサービス、教育、MD、コトビジネス、インバウンド関連などの幅広い事業を展開する総合エンターテインメント企業です。働き方改革（ABW＝Activity Based Working）を含めたデジタルトランスフォーメーションの推進により、優れたIP（Intellectual Property）を安定的に創出し、様々な形で世界に届ける「グローバル・メディアミックス」戦略を実践しております。
【KADOKAWAグループ ポータルサイト】https://group.kadokawa.co.jp/
株式会社KADOKAWA（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：夏野剛、以下 KADOKAWA）は、2022年3月1日より、社員の主体的な学びと自律的なキャリア形成を支援する新たな福利厚生施策として、全社員を対象に、キャリア形成につながる資格に合格した社員に対して奨励金を支給し、社員の「学び」へのモチベーションを後押しする制度を導入しました。
変化の著しいエンターテインメント業界をリードする人材として、社員一人ひとりが本人のキャリアにおいて長期的な財産となる多様な知識やスキルを習得することをサポートします。対象資格は実践的かつ高難度の資格を中心に、様々な言語、出版、デザイン、情報処理、経営、法務、歴史、世界遺産、旅行などの幅広い分野を対象としており、社員は現在の業務にかかわらず奨励金を受け取ることができます。また、本施策の対象とならない資格についても、業務に必要と認められれば受験料を全額支援します。
今後も、アンケートなどを通じて社員の意見や要望を把握しながら、対象資格をアップデートしていきます。
■本制度の概要
制度名称：資格取得一時金
導入開始日：2022年3月1日
対象：KADOKAWA正社員、契約社員、特務社員、嘱託社員、継続雇用契約社員
施策内容：現在の業務にかかわらず、対象資格を取得した社員に対し、資格の難易度に応じて合格時に各1万～100万円を支給。資格取得の申請数は無制限。
対象資格：言語（英語、中国語、韓国語、インドネシア語、スペイン語、イタリア語、ドイツ語、フランス語、タイ語、ロシア語）、出版（校正技能検定など）、デザイン（ウェブデザイン技能検定など）、情報処理（ITストラテジストなど）、経営（MBAなど）、法務（弁護士など）、歴史（歴史能力検定など）、世界遺産（世界遺産検定など）、旅行などの領域におけるハイレベルな資格・階級を中心に全116種（導入を開始した2022年3月時点。同じ資格でもレベルが異なる場合は別資格とする）。
社員の「学び」支援においては、今回の資格取得を奨励する制度に加え、当社グループの株式会社ドワンゴが提供する学習アプリ「N予備校」のプログラミングやWebデザインなどのコースを無料で受講できる制度を2021年7月から導入しており、2022年3月現在、200名を超える社員が活用しています。
▼社員が自律的で多様な働き方ができるよう、他にも様々な取り組みを行っています。
https://group.kadokawa.co.jp/ir/esg/social/working_environment.html
KADOKAWAは、従業員のモチベーションを高め、クリエイティビティを最大化することが、エンターテインメント業界においてさらなる飛躍を遂げるための鍵になると考えています。今後も、社会の変化に迅速に対応し、定期的な従業員満足度調査や従業員との対話を通じて社内の課題やニーズを把握しながら、多様性のある従業員一人ひとりがプロフェッショナルとして自律的に働き、創造性を自由に発揮することのできる環境の整備に努めていきます。
■株式会社KADOKAWAについて
出版、映像、ゲーム、Webサービス、教育、MD、コトビジネス、インバウンド関連などの幅広い事業を展開する総合エンターテインメント企業です。働き方改革（ABW＝Activity Based Working）を含めたデジタルトランスフォーメーションの推進により、優れたIP（Intellectual Property）を安定的に創出し、様々な形で世界に届ける「グローバル・メディアミックス」戦略を実践しております。
【KADOKAWAグループ ポータルサイト】https://group.kadokawa.co.jp/