デフレの正体 経済は「人口の波」で動く

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  • 定価: (本体円+税)
発売日:
2010年06月09日
判型:
新書判
商品形態:
新書
ページ数:
272
ISBN:
9784047102330
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デフレの正体 経済は「人口の波」で動く

  • 著者 藻谷 浩介
  • 定価: 円 (本体円+税)
発売日:
2010年06月09日
判型:
新書判
商品形態:
新書
ページ数:
272
ISBN:
9784047102330

最強の地域エコノミストが日本経済の実態、そして処方箋を示す!

「生産性の上昇で成長維持」というマクロ論者の掛け声ほど愚かに聞こえるものはない。現実は内需にマイナスに働いているからだ。「現役世代人口の減少」、日本の問題はここにある!誤った常識を事実で徹底的に排す! 「生産性の上昇で成長維持」というマクロ論者の掛け声ほど愚かに聞こえるものはない。現実は内需にマイナスに働いているからだ。「現役世代人口の減少」、日本の問題はここにある!誤った常識を事実で徹底的に排す!

※画像は表紙及び帯等、実際とは異なる場合があります。

もくじ

▼第1講 思い込みの殻にヒビを入れよう
▼第2講 国際経済競争の勝者・日本
▼第3講 国際競争とは無関係に進む内需の不振
▼第4講 首都圏のジリ貧に気付かない「地域間格差」論の無意味
▼第5講 地方も大都市も等しく襲う「現役世代の減少」と「高齢者の激増」
▼第6講 「人口の波」が語る日本の過去半世紀、今後半世紀
▼第7講 「人口減少は生産性上昇で補える」という思い込みが対処を遅らせる
▼第8講 声高に叫ばれるピントのずれた処方箋たち
▼第9講 ではどうすればいいのか(1)
 高齢者富裕層から若者への所得移転
▼第10講 ではどうすればいいのか(2)
 女性の就労と経営参加を当たり前に
▼第11講 ではどうすればいいのか(3)
 労働者ではなく外国人観光客・短期定住客の受入を

補講 高齢者の激増に対処するための「船中八策」

おすすめコメント

池上彰氏(ジャーナリスト)
「目からウロコ。具体的な数字で現実を斬る爽快さ」(文藝春秋)

養老孟司氏(東京大学名誉教授)
「これを読んで、さまざまな疑問が解けた。記者必読」(毎日新聞)

小飼 弾氏(書評家)
「2010年新書経済部門 ベスト1!」

山田真哉氏(公認会計士)
「常識だと思っていたことが いとも簡単に引っくり返される」(読売新聞)

プロモーションムービー

著者 藻谷浩介さんからのメッセージ

藻谷浩介『デフレの正体』

「デフレの正体 経済は「人口の波」で動く」感想・レビュー
※ユーザーによる個人の感想です

  • いかに日本経済は人口によって左右されていたのかがよくわかる一冊。日本の停滞は決して景気の問題ではなく人口が減少することによって起こっているのだと思った。 いかに日本経済は人口によって左右されていたのかがよくわかる一冊。日本の停滞は決して景気の問題ではなく人口が減少することによって起こっているのだと思った。
    mitei
    2011年05月01日
    140人がナイス!しています
  • 人口構成に注目すべきというのはドラッカーも「すでに起こった未来」などで早くから指摘していたけど、まともに検証したものは(少なくとも私は)初めて見た。確かに人口構成だけで経済動向は殆ど説明できてしまいま 人口構成に注目すべきというのはドラッカーも「すでに起こった未来」などで早くから指摘していたけど、まともに検証したものは(少なくとも私は)初めて見た。確かに人口構成だけで経済動向は殆ど説明できてしまいますね。 …続きを読む
    たー
    2011年10月02日
    105人がナイス!しています
  • 知人の方の紹介で遅まきながら拝読。「機能」ではなく「言い訳」を明確に用意する商品づくり。まさにこれから高齢者予備軍の自分として「値上げのためのコストダウン」できそうな商品にかかわることで、雇用創出、お 知人の方の紹介で遅まきながら拝読。「機能」ではなく「言い訳」を明確に用意する商品づくり。まさにこれから高齢者予備軍の自分として「値上げのためのコストダウン」できそうな商品にかかわることで、雇用創出、お金を回せる世の中の一助になりたいな。 …続きを読む
    Tatsuya Hashimoto
    2015年02月14日
    92人がナイス!しています

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著者紹介

藻谷浩介(もたに・こうすけ)

1964年、山口県生まれ。株式会社日本政策投資銀行地域企画部地域振興グループ参事役。88年東京大学法学部卒、同年日本開発銀行(現、日本政策投資銀行)入行。米国コロンビア大学ビジネススクール留学、日本経済研究所出向などを経ながら、2000年頃より地域振興の各分野で精力的に研究・著作・講演を行う。平成合併前の約3200市町村の99.9%、海外59ヶ国を概ね私費で訪問した経験を持つ。その現場での実見に、人口などの各種統計数字、郷土史を照合して、地域特性を多方面かつ詳細に把握している。著書に『実測!ニッポンの地域力』(日本経済新聞出版社)。

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