掲載開始日 2021年04月28日
KADOKAWA×TikTokで新規クリエイターを発掘する共同プロジェクトをスタート! 次世代に向けた教養コンテンツを発信する「KADOKAWA 大学」TikTokアカウントも開設!
株式会社KADOKAWA(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:松原眞樹)は、ショートムービープラットフォーム「TikTok」と提携し、人気TikTokクリエイターの書籍化を中心としたプロジェクトに共同で取り組みます。
当社は、出版社として1945年に創業以来、映画、アニメ、ゲームなどを含む総合エンターテインメント企業として発展し、書籍の発行ならびに書籍を起点としたIP創出を通じ、リアル、ネット双方において新しい物語を提供し続けています。
この度のTikTokとの書籍化の取り組みは、当社が目指す新たな価値の提供を推進するものです。多岐にわたるジャンルのコンテンツを生み出す当社は、若年層を中心に幅広い世代に支持されているプラットフォームTikTokとの連携を強めることで、次世代に向けて「学び」のコンテンツに触れる機会を作り、新しいエンタメの創出を可能にします。
今回の協業により、すでに2021年3月に『その英語、本当にあってる? ネイティブならこう答えます』Kevin's English Room氏(TikTokID:@kevinthepepperoni)を発売し、好評につき、たちまち重版となりました。今後も7月に刊行予定の『モテる人の恋愛科学(仮題)』ひろと氏(TikTokID:hiroto7_46)をはじめ、次世代の学びに貢献するTikTokクリエイターの書籍を続々刊行してまいります。学び以外の領域でも、2021年5月『一人だけど孤独じゃない 中二病クリエイター、世界でバズる』ケチャップ氏(TikTokID:@mijingiri)などの書籍化も決定しています。
当社は、出版社として1945年に創業以来、映画、アニメ、ゲームなどを含む総合エンターテインメント企業として発展し、書籍の発行ならびに書籍を起点としたIP創出を通じ、リアル、ネット双方において新しい物語を提供し続けています。
この度のTikTokとの書籍化の取り組みは、当社が目指す新たな価値の提供を推進するものです。多岐にわたるジャンルのコンテンツを生み出す当社は、若年層を中心に幅広い世代に支持されているプラットフォームTikTokとの連携を強めることで、次世代に向けて「学び」のコンテンツに触れる機会を作り、新しいエンタメの創出を可能にします。
今回の協業により、すでに2021年3月に『その英語、本当にあってる? ネイティブならこう答えます』Kevin's English Room氏(TikTokID:@kevinthepepperoni)を発売し、好評につき、たちまち重版となりました。今後も7月に刊行予定の『モテる人の恋愛科学(仮題)』ひろと氏(TikTokID:hiroto7_46)をはじめ、次世代の学びに貢献するTikTokクリエイターの書籍を続々刊行してまいります。学び以外の領域でも、2021年5月『一人だけど孤独じゃない 中二病クリエイター、世界でバズる』ケチャップ氏(TikTokID:@mijingiri)などの書籍化も決定しています。
さらに書籍制作と並行して、「KADOKAWA 大学_ 人生は学びで変わる」のTikTok公式アカウントを開設。2021年5月1日より「人生は学びで変わる」をコンセプトとして、若年層に向けた当社刊行の書籍や、「KADOKAWAセミナー(https://studywalker.jp/)」で実施しているさまざまなイベントをベースにした動画を毎日配信予定。
#文学部、#外国語学部、#ビジネス学部、#理工学部、#教養学部、#キャリア学部、#ライフハック学部、#家政学部、#生物学部、#エンタメトレンド学部など、10の「学部」を切り口として、幅広いジャンルの教養に触れる機会を提供し、視聴者の学びに貢献してまいります。
当社では、今後も良質な作品をリアル・ネットのあらゆる場において、世代を超えて様々な方へ提供し続けることで、お客様や社会のニーズに応えてまいります。
「KADOKAWA 大学_ 人生は学びで変わる」のTikTok公式アカウント
https://www.tiktok.com/@kadokawa_university
◆株式会社KADOKAWAについて
https://group.kadokawa.co.jp/
本社:東京都千代田区富士見二丁目13番3号
代表取締役社長:松原眞樹
設立:2014年10月
事業内容:出版、映像、ゲーム、Webサービス、教育、MD、コトビジネス、インバウンド関連などの幅広い事業を展開する総合エンターテインメント企業です。働き方改革(ABW=Activity Based Working)を含めたデジタルトランスフォーメーションの推進により、優れたIP(Intellectual Property)を安定的に創出し、様々な形で世界に届ける「グローバル・メディアミックス」戦略を実践しております。
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